問題２
ライフプランの作成の際に活用される下記＜資料＞の各種係数に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
＜資料＞年率２％・期間５年の各種係数
| 終価係数 | １.１０４１ |
| 現価係数 | ０.９０５７ |
| 年金終価係数 | ５.２０４０ |
| 減債基金係数 | ０.１９２２ |
| 年金現価係数 | ４.７１３５ |
| 資本回収係数 | ０.２１２２ |
- 現在保有する１００万円を５年間、年率２％で複利運用した場合の元利合計額は、「１００万円×１.１０４１」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な毎年の積立額は、「１００万円×０.１９２２」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年間、毎年１００万円を受け取るために必要な元本は、「１００万円×５.２０４０」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な元本は、「１００万円×０.９０５７」で求められる。
- 現在保有する１００万円を５年間、年率２％で複利運用した場合の元利合計額は、「１００万円×１.１０４１」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な毎年の積立額は、「１００万円×０.１９２２」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年間、毎年１００万円を受け取るために必要な元本は、「１００万円×５.２０４０」で求められる。
- 年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な元本は、「１００万円×０.９０５７」で求められる。
［解説］
適切である。現在保有する１００万円を５年間、年率２％で複利運用した場合の元利合計額を求めるには、終価係数を使う。よって、「１００万円×１.１０４１」で求められる。
［解説］
適切である。年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な毎年の積立額を求めるには、減債基金係数を使う。よって、「１００万円×０.１９２２」で求められる。
［解説］
不適切である。年率２％で複利運用しながら５年間、毎年１００万円を受け取るために必要な元本を求めるには、年金現価係数を使う。よって、「１００万円×４.７１３５」で求められる。
［解説］
適切である。年率２％で複利運用しながら５年後に１００万円を得るために必要な元本を求めるには、現価係数を使う。よって、「１００万円×０.９０５７」で求められる。
ライフプランニングの手法
１ 6つの係数
＜係数早見表 年利2.0%＞
| 終価係数 | 現価係数 | 年金終価係数 | 減債基金係数 | 資本回収係数 | 年金現価係数 | |
| 5年 | 1.104 | 0.906 | 5.204 | 0.192 | 0.212 | 4.713 |
1. 終価係数
複利運用で元金を運用した場合の将来の受取額を求めるための係数
(例)
100万円を年利2%で運用した場合の5年後の金額
1,000,000円 × 1.104 = 1,104,000円
図解 終価係数
2. 現価係数
将来の目標額を複利運用で達成するための現在の元本を求めるための係数
(例)
年利2%で5年後に100万円を準備するために必要な現在の金額
1,000,000円 × 0.906 = 906,000円
図解 現価係数
3. 年金終価係数
毎年一定額を複利運用で積み立てた場合の将来の受取額を求めるための係数
(例)
年利2%で毎年20万円を5年間積み立てた場合の5年後の受取額
200,000円 × 5.204 = 1,040,800円
図解 年金終価係数
4. 減債基金係数
複利運用で将来の目標額を達成するための毎年の積立額を求めるため係数
(例)
年利2%で5年後に100万円を準備するために必要な毎年の積立額
1,000,000円 × 0.192 = 192,000円
図解 減債基金係数
5. 資本回収係数
複利で運用しながら元本を取り崩す場合の毎年の受取額や毎年のローンの返済額を求めるための係数
(例)
年利2%で100万円を運用しながら5年間で取り崩した場合の毎年の受取額
1,000,000円 × 0.212 = 212,000円
図解 資本回収係数
6. 年金現価係数
複利運用で毎年一定額を受け取る場合に必要な現在の金額を求めるための係数
(例)
年利2%で5年間20万円ずつ受け取る場合に必要な現在の金額
200,000円 × 4.713 = 942,600円
図解 年金現価係数
２ キャッシュフロー表
キャッシュフロー表は、将来の金額を予測して計上していくが、基本生活費や教育費など物価変動等する費用については将来価値を使う。費用の中には、固定金利で借りた住宅ローンの返済額や保険料のように金額が変わらない費用もあるが、このような費用は現在価値を使う。
1. 計算方法
n年後の収入額や支出額を求めるには、次の算式を使う。
(算式) n年後の金額 = 現在の金額 × (1 + 変動率) \(^{n}\)
金融資産残高を求める場合で、前年の金額が表示されているときは、1年後の残高として「× (1 + 変動率)」をかけ、当該年度の年間収支を加算する。
一定率で上昇する給与収入、基本生活費、その他支出などで使用するが、進路により支出額が大きく変わる教育費は、年毎の支出額を求めてから変動率をかける。また固定金利型で借り入れた住宅ローンや保険料など変動率をかけない支出もある。
2. 電卓の使い方
電卓で累乗計算をする(3乗の場合)
(1) カシオ系：「× 2回」、「= 2回」
(2) シャープ系：「× 1回」、「= 2回」
3乗の場合、「= 3回」ではなく、「= 2回」であることに注意する。
３ バランスシート分析
バランスシート分析は、キャッシュフロー表によるお金の流れを把握するとともに、資産と負債の状況を把握するために行う。バランスシートは、ある時点の価値をもとに作成するため、その時の時価で評価するのが一般的である。バランスシートの構成は、資産、負債、純資産からなり、資産から負債を引いた額が純資産となる。負債が多ければ純資産はマイナスとなる。